【初心者必見】株式における信用取引とは？仕組みやメリット・デメリットについて解説
執筆者：中田 真（ファイナンシャルプランナー）
2022年3月2日
信用取引とは、どのような取引なのでしょうか。今回は、株式における信用取引の仕組みやメリット・デメリットを中心に解説します。
目次
信用取引とは
株式における信用取引とは、証券会社に一定の現金（委託保証金）や保有している株式などを担保として預けることで、証券会社からお金や株式を借りて売買する株式取引です。
売買の仕組み
信用取引の売買の仕組みについて見ていきます。
・買建（信用買い）
買建（信用買い）は、証券会社から借りた資金で通常の現物取引と同じように、株式の購入をする取引（株式の購入からスタートする取引）のことです。買建（信用買い）の主な決済方法は、以下の通りとなります。
【株式の売却代金から返済する】
購入した株式を売却した代金（売却金額）から返済する方法で、「売返済」「返済売」などといいます。売却金額が返済金額＋コスト（手数料や金利など）より大きい場合は、その差額が利益となります。しかし、返済金額＋コストが売却金額より大きい場合は、不足分（損失）を支払わなければなりません。
【購入した株式の代金を支払って、株式を保有する】
購入するために借り入れた金額を、手元にある資金で返済して株式を保有する方法です。「現引き」「品受」などといいます。
・売建（信用売り）
売建（信用売り）は、証券会社から借りる株式を売却する取引（株式の売却からスタートする取引）のこと。売建（信用売り）の主な決済方法は、以下の通りです。
【売却した株式と同じ銘柄を購入して返済する】
売却した株式と同じ銘柄を購入して返済する方法で、「買返済」「買い戻し」などといいます。売却金額より購入金額＋コストが少ない場合は、その差額が利益となります。一方、購入金額＋コストが売却金額より大きい場合は、その差額が損失となります。
【保有している同じ銘柄の株式で返済する】
自身が保有している同じ銘柄（または別に購入した同じ銘柄）の株式で返済する方法で、「現渡し」「品渡」などといいます。
・信用取引にかかるコスト
信用取引にかかる主なコストを確認します。
【信用取引金利】
買建（信用買い）で発生するコストで、証券会社から借りた資金に対して発生する金利のことです。この金利のことを、「買方金利」「日歩（ひぶ）」などと呼びます。証券会社から資金を借りて株を買った日から返済するまでの利息を支払います。
【貸株料】
売建（信用売り）で発生するコスト。証券会社から借りた株式に対して発生するレンタル料のことです。
【名義書換料】
権利付き最終売買日と権利落ち日をまたいで保有した場合に発生する権利処理手数料。購入から取引をスタート（買建）した場合に必要となります。
【品貸料】
売建（信用売り）で発生するコストで、証券会社に資金や株式を貸す会社（証券金融会社）の株が不足した場合に、機関投資家等から株式を借りるときの調達料（レンタル料）のことを指します。品貸料は逆日歩（ぎゃくひぶ）とも呼ばれています。
なお、一般信用取引（取引できる銘柄の選定や返済期限や金利などのルールを証券会社が決める）の場合、品貸料は発生しません。
【信用管理費（事務管理料）】
信用取引に関する事務手数料のことで、購入から取引をスタート（買建）した場合だけでなく、売却から取引をスタート（売建）した場合も必要となります。
信用取引のメリット・デメリット
信用取引の主なメリット・デメリットについて確認します。
・メリット
【手持ちの資金以上の取引ができる】
信用取引では、証券会社に一定の現金（委託保証金）や保有している株式を担保として預けることになります。その担保の約3.3倍の評価額まで取引可能です。手持ちの資金が少なくても、株価の高い銘柄や多くの株式を取引できるようになります。
【株価が下落局面でも利益を出すことができる】
一般的な現物取引では株価が安いときに購入し、株価が高いときに売却することで利益を出します（株価が上昇局面の場合）。一方、信用取引では、売建（信用売り）ができますので、株価が下落局面の場合でも株価が高いときに売却し、株価が安いときに購入する（買い戻す）ことで、利益を出せます。
・デメリット
【手持ちの資金以上に損失が発生する可能性がある】
信用取引では証券会社に預ける担保の約3.3倍の評価額まで取引できるため、大きな利益が得られる反面、大きな損失が発生する可能性もあります。
【追証（おいしょう）が発生する可能性がある】
相場の変動などにより損失が大きくなること（担保で預けた株式や信用取引で購入した株式が値下がりするなど）によって、最低委託保証金維持率（※1）を下回った（割り込んだ）場合に、追加の保証金（追証）を差し入れる必要があります。
- ※1最低委託保証金維持率
信用取引を維持するために必要な委託保証金の割合
【信用取引特有のコストがかかる】
金利、貸株料、品貸料など、現物取引では発生しない信用取引特有のコストがかかります。
信用取引の仕組みやメリット・デメリットを理解する
信用取引では、株価が下落局面でも利益を出せる可能性があるなどのメリットがあります。一方、資金や株式を借りて行う取引であるため、大きな損失が発生する可能性があるなどのデメリットもあります。資産運用の手段として信用取引を行う場合は、信用取引の仕組みやメリット・デメリットを正しく理解する必要があるでしょう。
- ※投資にはリスクがあります。お取引前に必ずこちらをご確認ください。
