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【初心者必見】投資信託の売却タイミングはいつ?失敗しないためのポイントとは

執筆者:中田 真

2021年5月13日

投資信託や株式などを売却した後に価格が上昇し、「あの時に売却しなければ利益がもっと大きくなっていたのに」と後悔した経験をお持ちの方もいらっしゃるのではないでしょうか。保有資産を売却するタイミングの見極めは難しいものです。今回は、投資信託の売却タイミングや失敗しないためのポイントなどについて解説します。

目次

投資信託の売却タイミングはどんな時か

投資信託への投資において、目標となる金額や時期などを決めるために、投資目的や投資スタイルを明確にしておくことは重要です。そのため、基本は目標の金額・時期になったときが売却タイミングということになります。投資信託の主な売却タイミングについて確認してみましょう。

値上がり、値下がりしたタイミングなど

【目標の金額になったとき】
投資を始める際に決めた目標の金額になったときに、投資信託を売却します。売却時の基準価額の金額に左右されることなく、確実に目標を達成できます。

【目標の時期になったとき】
投資を始める際に決めた目標の時期になったときに、投資信託を売却します。マイホームの購入、子供の教育費、老後資金など、お金が必要な時期に売却するため、売却時の基準価額の金額に左右されず確実に目標を達成できます。

【基準価額が値上がりしたとき】
投資信託の購入時より基準価額が上昇し、十分な利益が得られると判断したときに投資信託を売却(利益確定)します。

【基準価額が値下がりしたとき】
投資信託の購入時より基準価額が下落し、損失が確定するタイミングであると判断したときに、投資信託を売却(損切り)します。

どのように判断すると売り時を失敗しにくい?

売却するタイミングをどのように判断すると、売り時を失敗しないのでしょうか。

売り時を見極める際のポイントなどを解説

売り時を見極める際の主なポイントを確認してみましょう。

【投資した資金の位置づけ】
自分の中で考えている投資信託に投資した資金の位置づけによって、売り時は異なります。

例えば、投資信託で損失が出ている場合、投資した資金をすぐに回収する必要がなければ、基準価額が上昇するのを待つという選択肢があります。一方、すぐに回収する(現金化する)必要があれば、損失を確定させてでも売却する必要があります。

【基準価額が値上がりしたとき】
投資信託の購入時より基準価額が上昇し、十分な利益が得られると判断したときは、投資信託を一旦売却して、利益を確定します。

いくら基準価額が上昇していても、売却しなければ利益は確定しません。まだ上昇すると売却せずにいた結果、基準価額が下がってしまい「売り時を逃した」ということにもなりかねません。

【売却したくなったとき】
投資信託の利益・損失に関係なく、単純に売却したくなったときを売り時と判断し、投資信託を売却します。自分の中で納得したうえで、売却できます。

NISAの場合の売却タイミングはどんな時か

NISA(少額投資非課税制度)で投資信託を購入している場合の主な売却タイミングは、以下の通りとなります。

【非課税期間が終了するとき】
NISA(少額投資非課税制度)において、非課税期間(一般NISA・ジュニアNISA:5年間、つみたてNISA:20年間)が終了した後は、非課税期間が終了する年の12月の最終営業日の時価により課税口座へ移管されます。そのため、課税口座に移管される前(非課税期間が終了する前)に売却することで、売却益(譲渡益)について非課税の適用を受けられます。

ただし、一般NISA・ジュニアNISAについては、非課税期間が終了する前にNISA口座を開設している証券会社で手続きすることで、NISA口座で保有する金融商品などを翌年の非課税投資枠へ移管(ロールオーバー※1)できます(つみたてNISAについては、ロールオーバーできません)。

  1. ※1ロールオーバー
    非課税期間が終了した後、NISA口座で保有している金融商品などを翌年の非課税投資枠に移行(移管)すること。ロールオーバーすることで、翌年の非課税投資枠に移行(移管)できますが、ロールオーバーした金額分だけ翌年の非課税投資枠の金額も少なくなります。

【基準価額が値上がりしたとき】
投資信託の購入時より基準価額が上昇し、利益が得られるときに投資信託を売却して利益を確定します。NISA(少額投資非課税制度)で、投資信託を購入している場合、売却益(譲渡益)はすべて非課税となるため、税金面でもメリットを受けられます。

投資信託を売却する方法はどんなものがあるか

投資信託を満期償還まで待たずに途中で売却(換金)する主な方法は、以下の2通りとなります。

【解約請求】
投資家が委託会社(投資信託委託会社)に対して直接解約を請求する方法となります。一般的に、全部を解約せずに一部のみ解約することも可能で、解約した場合はその分だけ投資信託の信託財産が減少することになります。

【買取請求】
投資家が販売会社(証券会社や銀行など)に対して、投資信託の受益証券を買い取るように請求する方法で、この場合は投資信託の信託財産は減少しません。販売会社は買い取った受益証券をほかの投資家に売却するか、委託会社に解約を請求する(解約請求)することになります。

基準価額が上昇しても売却なしでは利益は確定しない

投資信託への投資において、目標となる金額や時期などを決めるために、投資目的や投資スタイルなどを明確にしておくことは重要です。また、投資信託の売却タイミング(売り時)の基本は、目標の金額・時期になったときとなりますが、基準価額が値上がりしたときに十分な利益が得られる場合は、一旦、投資信託を売却して利益を確定するという選択肢もあります。

投資信託では、いくら基準価額が上昇しても売却しなければ利益は確定しません。「売り時を逃した」とならないよう注意しましょう。

ライター:中田 真
顔写真:ライター:中田 真

プロフィール:
中田FP事務所 代表/CFP®認定者/終活アドバイザー/NPO法人ら・し・さ 正会員/株式会社ユーキャン ファイナンシャルプランナー(FP)講座 講師/元システムエンジニア・プログラマー
給与明細は「手取り額しか見ない」普通のサラリーマンだったが、お金の知識のなさに漠然とした不安を感じたことから、CFP®資格を取得。
現在、終活・介護・高齢期の生活資金の準備や使い方のテーマを中心に、個別相談、セミナー講師、執筆などで活動中。

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