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今、必要なのは資産の分散だった?古くより伝わる「○○法」とは?

執筆者:伊藤亮太(ファイナンシャルプランナー)

2017年6月15日

将来に向けてしっかり備えたいけど、いまいちコツが分からない…なんとなくお金を貯め始めてみたけど、このやり方でいいのか自信がない…など、最初は悩みが尽きないものです。

今回は、そんなあなたに「財産三分法」という考え方を中心に、資産の分散方法についてご紹介します。ここで基本の考え方を学んで、資産を分散する意義を考えてみませんか?

「資産を分ける」とは、万が一のリスクに備えるということ

財産三分法とは、資産を複数に分けて持つ資産管理方法であり、その目的は万が一のリスクに備えることです。資産の種類によって、景気の影響を全く受けないものや、反対にインフレで一気に価値が上がったり、デフレで価値が下がったりするものもあります。景気変動を繰り返すのが世の常であり、何かひとつの資産に集中させるということは、それだけリスクを伴う可能性があるということなのです。

そこで、資産を複数に分けて管理することで、こうしたリスクを減らそうという先人の知恵として「財産三分法」が確立されたのです。

チェックしておきたい3つのポイント

資産を分ける際にチェックしたいポイントは「安全性」「流動性(換金性)」「収益性」の3点です。まずは、王道の例として、「預貯金(現金)・株式・不動産」の3つに分ける場合について、それぞれのメリット・デメリットをふまえて解説します。

預貯金(現金)で保有するメリットは、金額がほとんど変動しないため、安定的である点です。ただし、インフレには弱いため、現預金(特に現金)だけで持つには不安が残ります。

株式はインフレに強い資産です。また、上場株式であれば取引所にて日々売買が可能なため、流動性が高い(売買しやすい)といえます。その一方で、日々株価は変動します。業績が悪化した、日本全体が景気縮小ムードといった場合には株価が下落し損失を被る可能性があります。

不動産も株式と同様、インフレに強い資産です。安定的な家賃収入も魅力的といえます。ただし、1件当たりの金額が大きく、売却したいときすぐには売却出来ない可能性があるといった流動性の低さがデメリットになります。

分散させることの効果とその他の方法

このように、それぞれの資産において、メリットとデメリットが存在します。そのため、デメリットを補完できる資産と組み合わせることで、何かあった場合にもお互いにカバーしあえる点が分散の意味するところです。しかし、実際は株式、特に不動産へ投資するのは、なかなか勇気がいるものです。そこで、違う分散投資方法も検討してみましょう。

例えば、通貨を分けるといった方法です。日本円だけを持つのではなく、米ドルやユーロなど複数の通貨に分けて投資を行います。この方法は、世界にリスクを分散させる国際分散を意味しますし、金額の高い株式や不動産とは異なり、少額の資金から始めることもできます。もちろん通貨も日々変動しますが、よほどのことがない限り、株式のように企業の倒産などにより一瞬で価値がなくなるといった可能性は低いでしょう。とはいえ、財政基盤のしっかりしている国の通貨を選択することで、さらにリスクを減らすこともできるのではないでしょうか。

自分の資産状況を見直してみよう

「自分には無縁の話だと思っていたけど、意外と身近な話かもしれない」と少しでも感じた方は、自分の資産状況を見直すチャンスです。“備えあれば憂いなし”と昔からよく言われますが、普段からしっかりと準備しておけば、いざという時に困らないものです。これを機会に、無理のない範囲で分散投資にチャレンジしてみるのもいいかもしれませんね。