資源国通貨*の一角を占めるレアルは、高金利通貨の代表格とみられています。ルーラ前大統領の就任を控えた2002年には政策不安から大きく売り込まれましたが、その後はブラジルにとって最大の貿易相手国である中国の高度成長につれてレアル相場も回復しました。世界金融危機が発生した2008年にレアルは短期間で急落しましたが、アメリカの追加金融緩和やブラジル長期債格付けの引上げなどから、レアル買いが改めて強まりました。
* 鉄鉱石や原油などが豊富でそれらを輸出品としているため資源国通貨と呼ばれています。

ブラジル中央銀行は、2011年8月から2012年10月までに10回の政策金利引下げを断行。過去最低となる7.25％まで下落し、この期間のレアル相場は軟調に推移しました。とはいえ、中国で2012年後半から景気底打ちが示唆されるようになり、資源需要の回復期待が徐々に高まっていることや、ブラジル政府が輸入インフレを避けるためにレアル高を容認するとの見方もレアル相場のリバウンド期待を高めそうです。

ウォンの対円相場は、2007年から2008年にかけて急速に円高が進み、2010年以降は100ウォン当たり8円を下回る水準での推移が続きました。世界的な金融危機により投資家のリスク回避姿勢が高まり、比較的リスクが高いとされるウォンが売られたことが一因ですが、2008年に就任した李明博（イ・ミョンバク）前大統領が、国内の輸出産業を保護するためウォン安政策を取っていたことも原因の一つとされています。

2012年の大統領選に勝利した朴槿恵（パク・クンヘ）氏は、ウォン安が輸入インフレをもたらすと警戒しており、人為的に自国通貨を低く抑えるウォン安方針からウォン高を容認する姿勢に転換するとみられています。ウォンの対円相場は2012年半ばから上昇基調に転じていますが、金融危機前の水準と比べると依然として割安との指摘もあり、さらなる上昇も見込めそうです。

南アフリカは鉱物資源が豊富なため、資源国通貨の一つとみなされ「高金利通貨」としても認知されています。資源価格の上昇は、ランド相場の上昇や金利上昇の一因となる場合もあります。
サッカーW杯の開催決定で南アフリカの経済改革が進むとの期待から、ランドの対円相場は2006年4月にかけて19円台後半まで上昇しました。2008年10月には、リーマン・ショックの影響で急落し、一時8円を割込みました。南アフリカ経済は立ち直りつつありますが、世界経済の成長鈍化の影響で資源輸出は伸び悩んでいます。
ランドは対円で、2012年10月上旬に8円69銭近辺まで下落しました。しかし、11月以降に米ドル高・円安が進んだことから、2013年1月9日上旬には10円台前半に反発しています。

南アフリカ準備銀行（中央銀行）は2012年11月に政策金利を5.00％に据置きました。賃上げやランド安などによるインフレ懸念を表明しているため、中央銀行による金融緩和観測は後退しています。世界的な投資環境が改善する可能性が高まっていることもあり、ランドの対円相場はやや上昇することが予想されます。また、安倍政権下で米ドル高・円安が進行する可能性があることもランド高の要因に。ただ、南アフリカの政治的なリスクや格下げリスクには引続き警戒が必要です。

NZドルは、1985年3月に「変動相場制」に移行しました。同年9月以降、米ドル安・円高に振れたことにより、NZドルの対円相場も下落。2000年10月には、一時1NZドル＝42円を下回り、史上最安値を記録しました。
その後は金利上昇や財政収支の改善が評価されて上昇に転じ、2007年7月には97円台後半に。2008年のリーマン・ショックの影響から、50円を下回る場面もありましたが、金融危機の収束とともに投資家のリスク志向は高まり、2013年1月初旬には1NZドル＝75円台まで回復しています。

ニュージーランド準備銀行（中央銀行）とニュージーランド政府は、NZドル高が長期化した場合、製造業などの収益が圧迫されるとして、通貨高に対する懸念を表明しています。通貨高の影響を考慮して、政策金利を2013年中に引下げる可能性は残っていますが、輸出先である中国経済の急激な減速に対する懸念が和らぎ、農産物などの輸出が回復するとの期待が浮上していることから、長期間、現行の2.50％に据置く可能性も。その場合、NZドルは堅調に推移すると予想されます。